トマスの疑い深い資産運用

アラフォー日本人男性兼業投資家。日々勉強中です。

経営者

シブサワ・コウ『シブサワ・コウ 0から1を創造する力』★★

 この記事が印象に残っていたので借りた。つまらなくはないが、Web以上のものは特になかったかも。三国志や信長の野望シリーズはいくつかやったことがあり、結構好きなのだが。

 光栄ゲーファンか、3635 コーエーテクモホールディングス投資を考えているのなら読んだ方がいいと思う。

ジェラルド・M・ローブ『投資を生き抜くための戦い』58 「お買い得」な経営陣を求めてはいけない

58 「お買い得」な経営陣を求めてはいけない

 金を儲けるには、三つの方法がある。ひとつ目は自分の時間を売る。二つ目は、人に金を貸す。そして三つ目は、自分の金を賭ける方法だ。

 面白い観点かもしれません。今は、ひとつ目(労働収入)の量をほどほどで維持し、三つ目(投資収益)の割合を増やすことを目論んでいます。二つ目(債券投資等?)は、もっと後になってから考えようと思っています。

 投資家は安い報酬を得ている経営陣を支持し、潤沢な金銭的待遇を嫌う傾向がある。私の考えでは、これは近視眼的かつ誤ったものの見方である。(中略)
 投資家が認識すべきことは、高額な報酬規定こそが企業に最も優秀な人材を引きつけ、かつつなぎとめているという重要な事実だ。企業はその経営者、従業員、幹部候補生よりも優れたものにはなり得ない。

 「企業は経営者・幹部・従業員よりも優れたものにはなりえない」か? ビジネスモデルの善し悪しで変わりそうな気はしますが、文脈的にそこは補正済みの話と考えるべきでしょうか。

 報酬をケチるのは日本だけというわけではないのか、米国の風潮がこの時代から変わっているのか、あるいは、その両方か。

ジェラルド・M・ローブ『投資を生き抜くための戦い』48 素早く資金を移動できるだろうか?

48 素早く資金を移動できるだろうか?

 投資資金は脱兎のようなものだと言われてきた――危険を察知するや否や、すっ飛んで逃げてゆく! あなたは煙を見たら火事になる前に逃げられるように、注意深く自分の資金を見守っている自信があるだろうか。

 難しいのは、単に脱兎のように逃げればいいのではなく、他の脱兎よりも早く逃げないと意味がない、ということでしょう。

 うまく逃げるためには変化に敏感であるだけでなく、常に行動に移すための準備を整えておかなければならない。

 とりあえず、常に情報感度を高めておくこと、流動性に注意することと、迷ったら逃げる方を選ぶこと、など基本的なことを地道にやっておくしかないでしょう。それでも最後はおそらく運。

 時代に合わない業種、二流の経営陣、一時的な高成長や利益によって付いた高すぎる株価――これらはあなたの投資実績を損なう3人の死神と言えるのだ。

 今は、実在すらしない業種(「人工知能銘柄」とか……)、最初から上場ゴール狙いの経営陣、一時的な高成長や利益すらないのに付いた高すぎる株価、みたいな、それ以前のものも沢山見る気がします。もちろん当時もあったんでしょうが。

ジェラルド・M・ローブ『投資を生き抜くための戦い』43 慎重な投資家は経営陣の質を見抜く

43 慎重な投資家は経営陣の質を見抜く

 企業の成功を左右する要因として経営の能力以上に陣要なものはない。
(中略)
 理想的なのは、経営者本人に会うところから始めることだ。(中略)
 現実的な方法としては、業績を見るところから始めるしかないだろう。(中略)ただし、業績は常に同業他社の数字と比較して見なければならない。

 現在では、会うことはできなくても、動画などで経営者を見られることは珍しくなくなったので、この点では恵まれているかもしれません。

 気をつけて見ておくべきは、役員や幹部たちがどの程度自社株を保有しているかということだ。一般的に言って、役員が株を持っているのは良いことである。

 このあたり詳しくは他の本に譲るべきかもしれませんが、自社株買いや経営者の保有は、いわば合法インサイダー情報ですからね。

インソースを「研修講師を派遣する会社でしょ?」と言うのはアマゾンを「倉庫で本を仕分けする会社でしょ?」と言うようなもの

 6200 インソースのビジネスに関する考察。大半は以前のツイートのまとめ。ポジト全開注意。

なぜ社会人研修には大企業がないのか?

 企業研修の市場規模は一説には約5000億円ともいう。定義次第でかなり変わりそうなので参考程度にしておいた方がいいと思うが、それでもインソースのシェアはまだ1パーセント以下でしかない。

 これまで企業研修の大企業が存在しなかった理由はなんだろう。学習塾や予備校と比べて考えてみよう。

 学習塾の場合、小中学生に教えるべき内容は国で決まっていて、全く多様性はない。しかし、受験目標たる学校には大きな地域性がある。だから大企業の支部または地域ドミナントの中企業が最適解になるだろう。実際そうなっている。

 資格試験などの予備校も、基本的に教えるべき内容に多様性はない。地域性の代わりに資格(など)ごとの差があるだけで、塾に近い。

 企業研修・社会人研修はこれらとはまったく違う。カリキュラムにものすごい多様性がある。基礎ビジネスマナー・メンタルヘルス・セクハラ・パワハラあたりまではともかく、極端な話、この世の仕事の数と同じだけの多様性がある。

 もちろん地域性もある。さらに、子供の数に比例して必ず需要がある塾や、一定の需要がある資格試験などとも違い、景気やブームの影響ももろに受ける。

 これでは大企業といえども全部を網羅することなど不可能だし、仮に中小企業が特定の地域やテーマでドミナントすることができたとしても、不況やブームの狭間で潰れてしまい、それを維持することはできない。

 これが研修の大企業が存在していない(してこなかった)理由と考えて大きな間違いはないと思われる。

従来の研修はどのように行われていたか?

 では(少なくとも塾や予備校のようには)専門企業が対応できない中で、実際に研修はどう行われてきたか?

  • 当の仕事をしている本人達でやる(OJT)
  • 引退した人・ドロップアウトした人等がやる(ボランティア)
  • ビジネスマナー等の一般的なものは人事部等でやる

 大体こんなところだろう。どれも広義の「兼業」とくくれる。

 そして当然だが、兼業でやる人が講師として最適か、その研修内容がベストかと言えば、もちろんそんなワケはない。どちらも専門家がやった方がいいに決まっている。できるなら。

 現在広く存在する研修に対するマイナスイメージは、私自身も持っていたようなそれは、こういった兼業講師によるやっつけの研修から来ている部分が大きいだろう。

 そして研修の品質が安定しない・予測できないということは、研修の需要自体を抑えていた要因でもあると思われる。

 これは実体験から間違いない。私は何年も前から、一度プレゼンテーション研修のようなものを受けたいと思っているのだが、高い金と時間を投資して下らない研修に当たる可能性を恐れ、未だに実行に至っていない。

講師とコンテンツ制作者を分離すればどうなるか?

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 コンテンツを作る専門家と講師の専門化に分離すればどうなるか。特にコンテンツ制作集団を社内に抱え、専門講師とそれぞれ契約し、ITによってそれを結びつけるようにすればどうなるか。

 研修内容の多様性・地域性は問題ではなくなるだろう。コンテンツを提供されて、各専門講師が自分から近い場所に行けばいいだけだ。情報が古いとか資料がしょぼいとかいう問題もなくなるだろう。品質が安定化するという利点もある。

 景気やブームの影響も、なくなりはしないが、分散化され致命的でなくなるだろう。最悪の場合でも、その分野しかできない講師の契約がなくなるだけだし、講師の方も、コンテンツ制作をしなくてよい分、比較的広い分野に対応できるだろう。

 コアはもちろんコンテンツの方だ。コンテンツから見れば講師の替えは効くが、講師から見ればコンテンツや営業のサポートがないと成り立たない。

 インタビューでも出た話だが、情報(コンテンツ)はいくらコピーしても、いくら使っても減らない。減らないどころか使われるほど増える。

 同じコンテンツを何人もの派遣の講師が使い、Eラーニングで使い、サイトで公開して撒き餌にして、コピペ改変してまた別のコンテンツにする。

 それらコンテンツはずっと会社の物として留まる。薬の特許さえ20年で切れるというのに、著作権は事実上永久に残る。(これは変だと思うのだが変わらないだろう。)

 A社の悩み・求めに応じてカスタマイズしたコンテンツは、同業のB社に対しても売れるだろう。こうなるとお客が商品を作ってくれる夢のお店状態だ。

アマゾンとの類似

 私が舟橋孝之社長を「なんか和製ジェフ・ベゾスっぽい」と評するのは、スキンヘッドネタだけではない。

 アマゾンがその成功のきっかけを掴んだのは、圧倒的に多様性があり、リアル店舗では対応仕切れない「本」という商品をITに結びつけたからである。インソースにとって「本」に当たるのは「研修」だ。

 アマゾンがその地位を守れるのは、スケールメリットと物流インフラへの投資により、単に他の便利なEコマースというだけではもう追いつけないようにしているからである。インソースにとって倉庫や物流インフラに当たるのは、セミナールームや講師だ。

 アマゾンの価値が、倉庫で働く人ではなくて、ユーザの書いたレビュー・入力した個人情報・ブランド価値等にある、というのは、インソースのコアたる価値が、内部に蓄えられるコンテンツにあるのと同じである。

(講師の方々は倉庫のバイトと一緒にすんなよと思うかもしれないがモデル上の位置が同じというだけなので悪しからず。)

 人(講師)やハコ(セミナールーム)にお金がかかって利益率低いだろうという意見は、アマゾンが倉庫や物流へ投資を始めた頃に「IT企業の利点を捨てるのか」とフルボッコに叩かれていたことを思い出させる。

 アマゾンは社内で自分達のために作ったシステムをAWS(アマゾンウェブサービス)として他社にも売ることで、新たな成長を実現した。インソースも自社で作ったITシステムを他社にも売ろうとしている。

インソースの大株主を調べてみた

 わけあって6200 インソースの大株主を調べた。特に断りがなければ、平成28年12月22日提出の第14期有価証券報告書と、上場時の目論見書からの情報。

大株主表(平成28年9月30日時点)

(発行済株式総数8218300)

株主 持株数(千株) 持株比率
株式会社ルプラス 3360 40.88%
舟橋孝之 979 11.91%
川端久美子 600 7.30%
日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口) 358 4.36%
MLI FOR CLIENT GENERAL NON TREATY-PB 179 2.18%
株式会社ブレイク 160 1.95%
井東昌樹 150 1.83%
大島浩之 140 1.70%
日証金信託銀行株式会社信託口8230003 140 1.70%
野村信託銀行株式会社(投信口) 103 1.25%

1 株式会社ルプラス

 社長:舟橋孝之氏の資産管理会社。

株式会社ルプラスは、代表取締役の資産管理を目的とする会社であり、舟橋孝之及びその近親者で全株式を保有しております。

2 舟橋孝之

 代表取締役執行役員社長。

3 川端久美子

 取締役執行役員常務。

4 日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)

 ようわからんが信託らしい。

5 MLI FOR CLIENT GENERAL OMNI NON COLLATERAL NON TREATY-PB(常任代理人 メリルリンチ日本証券株式会社)

 これもようわからんがメリルリンチらしい。PBって何? プライベートバンク?

6 株式会社ブレイク

 監査役・公認会計士:藤本周平氏が代表取締役の会社(おそらく資産管理会社)。

7 井東昌樹

 取締役。

8 大島浩之

 取締役。

9 日証金信託銀行株式会社信託口8230003

 従業員・社長の親族(おそらく父):舟橋清光氏。

日証金信託銀行株式会社信託口8230003の所有株式数については、代表取締役の二親等以内の血族であり、従業員である舟橋清光氏が委託した信託財産であり、議決権行使に関する指図者は同氏であります。

10 野村信託銀行株式会社(投信口)

 野村ホールディングス傘下の信託銀行。

11位以下にいると思われる株主

舟橋清之 8万株

 講師・社長の親族(おそらく兄弟)。

舟橋清之氏は、代表取締役の二親等以内の血族であります。

インソース従業員持株会 68,500株

 従業員持株会。

一万株以上の株主10名 合計278,800株

 子会社ミテモ株式会社代表取締役:澤田哲也氏他、すべて取締役・執行役員・子会社の代表取締役・従業員・子会社の元役員及び元従業員など。

備考

 日本マスタートラスト・メリルリンチ・野村が全て外部者、一万株以下の株主は無視、既存の大株主が売っていない、という仮定の下で、72%程度が内部者という計算になる。

アシュリー・バンス『イーロン・マスク 未来を創る男』★★★★★

イーロン・マスク 未来を創る男

 若干ヨイショ臭いものの、気にならないぐらいメチャクチャ面白い。こういう頭おかしいレベルのイノベーター・リスクテイカーが存在でき・活躍できるとは、面白い時代だ。

出雲充『僕はミドリムシで世界を救うことに決めました。』★

僕はミドリムシで世界を救うことに決めました。

 元から2931 ユーグレナには興味なかったですが、読んでも変わらずでした。

アラフォー日本人男性兼業個人投資家。日々勉強中です。
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